浮気の確たる証拠を手に入れたいとき、真っ先に思い浮かぶのは調査のプロである「探偵」ですよね。とはいえ、浮気の調査費用は高いって聞くし、どれだけ請求されてしまうのか不安な方も多いのではないでしょうか？

というわけで今回は、浮気調査の費用を左右する項目の紹介と、具体的なケース別・料金体系別の相場、実際に調査を依頼した場合に提示された金額が妥当であるかどうかを知る方法について、詳しく解説していきたいと思います。

【相場：10～100万円】浮気調査の費用を左右する４つの項目

浮気調査の費用は、10～100万円程度が相場とされています。
といっても、金額の幅が広すぎていまいちわからない方がほとんどではないでしょうか。
浮気調査というのは、どこまで調査するか、どのくらい時間や経費をかけるか、どこの事務所に依頼するかによって金額が大きく異なってきます。

【浮気調査の費用を左右する４つの項目】
・調査内容
・調査時間
・調査にかかるコスト
・調査を行う事務所

調査内容

前章でも記載したように、調査の目的が「不倫の事実があるか知りたい」なのか「不倫の証拠を押さえたい」なのかによって、金額は大きく変わってきます。一般的には、単に浮気をしているかどうかだけの調査であれば10～20万円程度、裁判所に提出できるような確たる証拠を押さえたい場合は、30～100万円程度となります。
また、相手がすでに警戒しているなど、難しい調査になればなるほど金額は高くなる傾向があります。

調査時間

通常は、どの事務所においても、時間料金型が基本プランとして採用しています。
1時間〇円と時間で金額が決まっているため、調査時間が増えれば増えるほど、調査費用も高額になる傾向があります。よって、調査時間を抑えたいのであれば、相手の行動に合わせてピンポイントで調査依頼するのがもっとも効率的かつ、良い結果を得やすいです。大体1時間あたり2～3万円が相場となっています。

調査時間を絞れない場合は、絞れる程度までご自身で調査してみるなどの対策が必要です。

調査にかかるコスト

調査にかかるコストによっても金額は左右されます。たとえば、調査員の数については基本的に2～3名がほとんどですが、もっと大規模なチームで動くとなれば、それだけ人件費がかかることになります。
また、相手が高速道路や電車を利用するのであれば交通費がかかりますし、どこかに泊まるとなれば宿泊費が実費として必要になってきます。

更に、夜間での撮影であったり、GPSを使用した尾行であったりと、必要に応じて使用される機材も異なってきます。どういった機材を使用するかによっても金額は左右されます。

調査を行う事務所

興信所や探偵事務所によっても金額は大きく左右されます。
基本的には、大手であればあるほど、多額の広告費を投入しているため、単価も高くなる傾向があります。しかし、その分、調査実績などは信頼に足るものとなっています。
一方で、中小の事務所であれば、費用は抑えられる傾向がありますが、調査実績に乏しい等、不安要素も残されるところです。

また、それ以外にも悪徳な業者も多く存在するため、事前にホームページを確認するだけでなく、口コミや各都道府県警察及び各都道府県公安委員会のホームページなどの探偵業法違反の行政処分の公表内容を調べてみたり、直接警察等に過去の行政処分の有無を問い合わせしてみるのも非常に効果的です。

 

ケース別！浮気調査費用の相場

浮気調査の事例4件をご紹介します。浮気調査にかかる費用は、調査の目的や調査にかかる手間・時間などの細かな事情により異なってきますが、ご自身に近い事例を参考にすればある程度目安になるかもしれません。

妻の行動を調査したＡさんのケース：調査費用12万円

妻の浮気を疑ったＡさんは、平日Ａさんが家を空けている間の妻の行動を調査したいと探偵へ依頼。仕事上Ａさんの帰宅が遅くなりがちな水曜日の妻のパート終わりの時間を狙って依頼したところ、パート先の男性との浮気が発覚。

Ａさんが妻の行動パターンを把握しており調査に協力的だったため、調査に時間がかからなかったことと、Ａさんは離婚を考えておらず、事実確認のための調査だったため、費用が抑えられました。

浮気相手の身元を調査したＢさんのケース：調査費用60万円

夫がマッチングアプリを使って浮気していることに気づいたＢさん。夫の携帯から浮気現場の証拠写真をゲットしたものの、LINEの登録名があだ名のようで、肝心の相手の身元が分からない。相手に慰謝料を請求するため探偵に調査を依頼。

手がかりがない状態で調査を開始したので調査の難易度が高かったことと、相手女性が都心から離れたところに住んでおり移動費などの経費がかさんだため、費用がやや高くなりました。

裁判で使える浮気の証拠を獲得したＣさんのケース：調査費用80万円

夫の浮気に気づき、離婚に向けて自力で証拠集めを進めていたCさん。しかし、夫のカバンや財布をチェックしているところをうっかり見られてしまい、以降夫に警戒されてしまうように。そこで、探偵に裁判で使える証拠を依頼。

浮気がバレているかもしれないと警戒したＣさんの夫が用心深くなり、なかなか決定的な証拠を押さえられなかったため、調査に時間がかかった分費用が高くなりました。

単身赴任中の夫を調査したＤさんのケース：調査費用45万円

単身赴任中の夫の浮気を疑ったＤさん。産後数カ月の状態で乳児を置いて遠方へ出かけることができずに探偵に調査を依頼。

調査場所が遠方だったので移動費などの経費はかかったものの、Ｄさんの夫が警戒せず堂々と浮気に及んでいたため、証拠を押さえるまでに時間を要せず費用は当初の見積りよりも安くなりました。

料金体系別！浮気調査費用の相場

探偵事務所や興信所には、基本的に以下の3種類の料金体系があります。

・時間料金型
・パック料金型
・成果報酬型

料金体系別に浮気調査費用の相場をご紹介します。

時間料金型

時間料金型は、事前に相手の動きを把握できる場合に安く抑えられる料金体系です。

具体的には、1時間あたり2～3万円が相場となっていて、これを何時間行うかによって料金が違ってきます。相手が会社から自宅へと帰宅するまでの時間を調査してほしいといったように行動に目星がついている等、短時間で証拠を掴みたい場合に有効です。

結婚している人は、仕事が終わってから帰宅するまでの間に浮気に及ぶケースが多いため、18時頃から終電の0時頃までの時間に職場などから尾行し、ホテルや浮気相手の自宅に出入りする様子を押さえて証拠とするのが一般的です。だいたい5～6時間になることが多いので10～18万円が相場と言えます。

パック料金型

パック料金型は、あらかじめ調査時間が決められている料金体系です。
具体的には、20時間で30～50万円、30時間で50～70万円、40時間で70～90万円が相場となっています。

時間料金型の場合、相手の行動次第では何時間の調査になるのか事前に把握することができません。会社から自宅へとそのまま帰らず、飲み屋にいってしまったとなれば、その間はずっと調査費用がかかってしまうのが時間料金型の痛いところです。しかし、パック料金型であれば、20時間でいくら、といった形態になっているだけでなく、時間料金型で依頼する場合と異なり経費が含まれていたり、割安だったりお得になっていることがほとんどです。

また、興信所や探偵事務所によっては1日丸ごと調査といったスポットプランを設けている事務所もあるようです。
ピンポイントで調査時間を絞ることはできないものの、費用をなるべく抑えたい場合に有効な料金体系と言えます。
浮気調査にかかる期間は、早くて1週間から1か月が目安と言われています。1日5時間の調査を平日の5日間毎日行った場合に25時間になるので、だいだい50万円前後が相場となりそうです。

成果報酬型

成果報酬型は、浮気の証拠を押さえることができてはじめて料金が発生するという料金体系です。

証拠を押さえられなかった場合は、費用負担が必要ないという大きなメリットがあります。しかし、確たる証拠が取れた場合は、上記した2つの料金体系と比較してもかなり高額になるケースがほとんどです。というのも、興信所・探偵事務所は成果報酬型を採用する場合、なにも証拠を得ることができなければ調査損になってしまいます。これを避けるために膨大な調査時間を使ったり、優秀な機材を投入したりすることから、費用が100万円を超えてくることもめずらしくはありません。成果報酬型を利用する際は、慎重に判断してからにしてください。100万円を超えてくる場合、回収できる見込みのある不倫慰謝料より高額になってしまい、費用倒れになる危険があるので注意しましょう。

 

少しでも安く！浮気調査費用を抑える方法6つ

浮気調査の費用を少しでも抑えたいのであれば、以下の6つの方法を参考にしてください。

１．調査対象の情報を可能な限り共有する
２．調査時間を絞る
３．複数の事務所で相見積もりをする
４．事前に予算を伝える
５．自分で調査する
６．先に弁護士に相談する

調査対象の情報を可能な限り共有する

興信所や探偵事務所に不倫調査の依頼をする際は、調査対象の情報を可能な限り共有するようにしてください。自分では特に怪しいと感じない部分であっても、調査のプロの目から見ればいくらでも怪しい部分を見抜くことが可能です。また、調査対象の情報だけでなく、不倫相手に関する情報も、事前に可能な限り共有しておくのが理想です。
事前にわかっていることが多いと調査の手間が省けたり、調査をする上でのヒントになったりする可能性があります。調査をより効率よく進めることができれば、それだけ費用を抑えられることにつながるため、事務所側との情報の共有は必ず行うようにしましょう。

調査時間を絞る

浮気調査というのは、どれだけ調査時間を絞れるかで費用を大きく節約させることができます。たとえば、10時間の調査を依頼し、出社から帰宅までを尾行してもらうとしましょう。おそらく、このうち8時間程度は仕事中であって、ほとんど動きがない可能性が強いです。それでは、10時間の調査のうち、実があるのはたったの2時間となってしまいます。であれば、出社までの1時間、帰宅までの1時間の計2時間を調査時間にしたほうが遥かに効率良く調査できます。このように調査時間を絞るためにも、配偶者の行動パターンやスケジュールの入手に力を入れていきましょう。

複数の事務所で相見積もりをする

浮気調査というのは、実際に詳しい状況を聞いてみないと、具体的な調査内容等を検討することができません。そのため、いくら興信所や探偵事務所のホームページを見ていても、「自分の場合はどの程度の費用がかかるのか？」というのがイマイチわかりません。よく、「最安〇円から～」といった記載は見るものの、最安の調査で証拠が入手できるケースはほとんど存在しません。自分の調査依頼が最安で済むとは考えないようにしてください。
こういった場合は、複数の事務所で相見積もりをしてみることで、業界内の大まかな相場観がわかってきます。毎回のように同じ説明をするのは手間ですが、少しでも費用を抑えたいのであれば、複数の事務所に相談してみるべきです。相談だけであれば無料の事務所がほとんどであるため、ぜひ有効活用してみてくださいね。

事前に予算を伝える

事前に予算が決まっているのであれば、あえて伝えてしまうほうが良いでしょう。
そうすれば、興信所・探偵事務所のほうから、どの程度の調査が可能であるか、どのようなプランを利用できるかといった具体的な調査案の提示をしてもらえます。もし、その範囲内で証拠を入手できそうであれば、そこではじめて依頼という選択肢を出してみるのが良いでしょう。また、事前にこれ以上の支払いはできないと伝えることで、予算を最大限に生かした調査方法を提案してもらうこともできます。

自分で調査する

どうしても調査費用をかけたくないのであれば、自分で調査するという方法もあります。
自身の時間を消費してしまうことにはなりますが、一切の費用がかからないためお金をかけたくない方には非常に有効な選択肢です。

しかし、費用面では非常に優秀ですが、調査していることがバレやすい、法的に有効な証拠を入手する方法がわからない、調査機材が不足しているなど、簡単には進まないことがほとんどです。特に、調査していることが相手にバレてしまうのは、浮気調査をする上でもっとも避けたい事項の1つで、相手の警戒度が上がってしまうと、有効な証拠の入手はまず困難になってしまいます。もちろん、相手と揉めてしまって、いらぬ溝を作ってしまう危険もあるため、自分で調査するというのは、リスクも多々あり、正直なところあまりお勧めできる方法ではありません。

先に弁護士に相談する

浮気を理由に慰謝料請求したいと感じる方の多くは、法的に有効な証拠が必ず必要になってしまうものと勘違いしている方も多いです。しかし、慰謝料というのは法的に有効な証拠がなかったとしても、会話の中から浮気を認めさせることは十分可能です。相手が浮気を認めてしまえば、それ以上の証拠はありません。また、そもそも調査・証拠の必要性については、個人で判断できることではありません。本当に必要かどうかについては、法律のプロである弁護士に判断してもらうのが良いでしょう。その他にも、既に入手している証拠で慰謝料請求をするには十分である場合など、慰謝料問題に精通したプロならではの目線や発想をアドバイスしてもらえるのは、今後の指針を検討する上で多大なメリットとなります。
まずは、無料相談を実施している法律事務所を利用してみるのが良いでしょう。

まとめ

浮気調査の費用は個々のケースによって大きく異なります。なるべく費用をかけたくないのであれば、調査費用を抑える6つの方法をぜひ参考にしてみてください。特に、複数事務所からの相見積もりは、ご自身の状況を知る上でも非常に有効な方法なので、ぜひ利用してみてくださいね。

また、浮気調査を依頼するのであれば、確実に証拠を入手したいと感じるのは当然です。しかし、すでに入手している証拠で慰謝料請求は十分可能である場合もめずらしくはありません。素人目にはたいした証拠に見えなくても、プロから見れば十分だったりもするのです。

弁護士であれば、本当に証拠が必要かどうか、入手するのであればどのような証拠が良いのか、そして興信所・探偵事務所への依頼が本当に必要か、といった疑問にすべて答えてくれます。特に、離婚を検討されているのであれば、裁判へと発展してしまった場合に有効な証拠や手段など、様々な観点からアドバイスをもらえるため、まずは弁護士に相談してみることからはじめてみましょう。