不倫がバレた!離婚したくない時にすべき5つのこと。慰謝料を請求される可能性は?

「不倫がバレて配偶者に激怒された」「離婚したくない」「慰謝料を請求されたらどうしよう」など、配偶者に不倫がバレて今まさに不安を抱いているなら、嘘やごまかすことは得策ではありません。離婚したくないなら、すぐに謝罪、不倫相手とは別れる、二度と不倫しないと約束する、時間をかけて信頼を回復していくことが大切です。

また、不倫がバレたことで夫婦関係が悪化し、不倫相手との再婚を考える方もいるかもしれませんが、離婚して再婚となると、あなたと不倫相手で最大600万円程度の慰謝料を背負うことになる恐れがあります。
このページでは、不倫がバレたときに行う5つのこと、不倫がバレて慰謝料を請求されるケース、不倫相手との再婚を選ぶとのしかかる経済的デメリットについてご説明します。

不倫がバレた!離婚を回避するためにすべき5つのこと

・配偶者にすぐ謝罪する
・不倫相手と別れる
・二度と不倫をしないと誓い、誓約書を作成する
・配偶者に謝罪の品をプレゼントする
・時間をかけて少しずつ信頼を回復していく

あなたが不倫をしていたことが配偶者にバレて、「離婚はしたくない」と思っているなら、上に記載した5つのことを行ってください。
一つずつ、詳しくご説明していきます。

配偶者にすぐ謝罪する

当たり前ですが、不倫が配偶者にバレたら自分の非をすぐに認めて謝罪してください。
不倫を否定する、言い訳をする、逆ギレをするといった行為は、配偶者との関係をより悪化させてしまうだけです。
不倫を指摘されたら、まずは謝罪をし、夫婦関係の不満や不倫してしまった理由などを話すのはそれからです。

不倫相手とは別れ、2人ではもう会わない

不倫相手との関係はすぐに終わらせてください。
不倫相手と別れ話をするために2人で会うこともオススメできません。
2人だけで会い、そこでまた関係を持ってしまうことや、配偶者に余計な疑いを持たれることなどが考えられます。
電話やメッセージだけで終わらせられるような不倫関係であれば、直接会わずに別れを告げた方が良いかもしれません。

ただし、不倫相手と長く関係が続いていたり不倫相手があなたを本気で好きでいる場合、電話やメッセージだけで終わらせようとすると不倫相手との間に別のトラブルが起こる可能性もありますので、不倫相手との関係性次第で別れ方を判断してください。
会って別れ話をする場合は、2人きりではなく事情を全て話せる知人に同席してもらう方が良いでしょう。

また、配偶者が不倫相手と3人での話し合いを臨むのであれば、3人で話し合い、不倫相手と別れましょう。

二度と不倫をしないと誓い、誓約書を作成する

配偶者があなたや不倫相手に対して、「二度と不倫はしない」「今後会うようなことがあったら慰謝料を支払う」などを記載した誓約書にサインを求めて来るかもしれません。
「そこまでしなくても」とあなたは思うかもしれませんが、誓約書の作成を求めるのは、別れることが決まったとしても、配偶者はあなたや不倫相手を信頼しておらず、また不倫を繰り返すのではないかと思われている証です。
そのため、配偶者からの信頼を回復したいのであれば、誓約書へのサインはするべきです。

また、誓約書を作成してサインをすることで、今後も不倫を続けた場合の代償を実感し、不倫相手があなたを諦める場合もあります。
同じ過ちを繰り返し、離婚する結果にならないためにも、誓約書へのサインを求められたら応じましょう。

配偶者に謝罪の品をプレゼントする

離婚をしない限り、あなたが配偶者から慰謝料を請求されることは基本的にありません(慰謝料請求については、次の章で詳しくご説明しています)。
ただし、謝罪の意味を込めて、配偶者にプレゼントを贈ることは考えても良いでしょう。
夫婦の関係性や配偶者の性格などによりますので、「絶対に必要」と一概に言えるものではありませんが、ただ謝罪するだけでなく、謝罪の品があった方が不倫された側の気持ちも少しは落ち着くというものです(プレゼントをしたからといって、それで許してもらえるわけではないのでご注意ください)。

時間をかけて少しずつ信頼を回復していく

「信頼関係を築くのには時間がかかるけど、失う時は一瞬」とよく言いますが、不倫がバレた今は、配偶者と出会った時から築いてきた信頼関係を失った状況です。
謝罪をしたら、不倫相手と別れたら、プレゼントを渡したら信頼関係が回復するわけではありません。
失った信頼関係をまた築いていくには時間がかかります。
不倫を二度としないことはもちろんですが、不倫を疑われるような飲み会に参加しない、これまで以上に家族サービスを行う、家族への感謝の気持ちをしっかり言葉にするなど、一つ一つの行動を大切に信頼を回復していきましょう。

不倫がバレたら慰謝料を請求される?

不倫相手が独身 不倫相手が既婚者
配偶者と離婚しない 慰謝料は請求されない 不倫相手の配偶者から請求されることがある
配偶者と離婚する 配偶者から請求されることがある 配偶者と不倫相手の配偶者、の両方から請求されることがある

不倫がバレたあなたは、慰謝料請求される可能性があります。
誰から請求されるかは配偶者と離婚するか、不倫相手が独身か既婚者かで上の表のように変わります。

離婚しない限り配偶者から慰謝料を請求されることはない

不倫をされた配偶者は、不倫をされたことで受けた精神的な苦痛に対して慰謝料を請求することが可能です。
ただし、離婚しない場合、配偶者が慰謝料請求をする相手は基本的に不倫相手となります。
あなたに慰謝料を請求しても、家庭の中でお金を受け渡しているだけで、配偶者が経済的なメリットを得られるわけではないからです。

そのため、不倫がバレても離婚しないのであれば、あなたが配偶者から慰謝料請求されることは基本的にありません。
ただし、前の章でもご説明したように、謝罪の気持ちを込めた配偶者へのプレゼントなどは必要でしょう。

配偶者から離婚を切り出され、慰謝料を請求されることがある

不倫がバレて配偶者と離婚する場合、配偶者は不倫相手とあなたで慰謝料請求の相手を自由に決めることができ、あなたは配偶者から不倫の離婚慰謝料を請求されるかもしれません。
不倫が事実で配偶者が証拠を持っていたら、慰謝料請求から逃れることは難しいです。支払いは覚悟しましょう。

【不倫の慰謝料額の相場】
100万円〜300万円の間

慰謝料額は様々な事情によって変わります。
また、離婚時は財産分与、養育費、親権なども話し合う必要があり、慰謝料以外の経済的な負担も発生する可能性があります。

不倫相手が既婚者だと、相手の配偶者から慰謝料請求される可能性がある

不倫相手が既婚者の場合、自分の配偶者とは別で、不倫相手の配偶者から慰謝料を請求される可能性があります。
配偶者からの慰謝料請求と同じように、不倫が事実で相手が証拠を持っていたら、支払いを逃れることは難しいでしょう。

【相手の配偶者から慰謝料請求される場合の相場】
不倫相手の夫婦が離婚しない場合・・・数十万円〜100万円
離婚する場合・・・100万円〜300万円

不倫がバレて、不倫相手との再婚を選ぶとどうなる?


不倫がバレたことをきっかけに配偶者と離婚し、不倫相手との再婚を選択する方もいらっしゃいます。
ただし、その際は離婚によって背負うことになる金銭的な負担があることも覚えておきましょう。

配偶者と不倫相手から慰謝料請求される可能性がある

前の章でご説明しましたが、離婚をする際に配偶者から不倫の離婚慰謝料を請求される可能性があります。
また、不倫相手が既婚者であれば、不倫相手の配偶者からも同じように慰謝料請求される可能性があります。

慰謝料は、どちらか片方に支払えば済むものではありません。
配偶者と不倫相手の配偶者から慰謝料を請求されたらそれぞれに支払わなくてはならず、合わせると最大で600万円程度の慰謝料を支払うことになるかもしれません。
不倫がバレて不倫相手と再婚するには、これだけの経済的な負担を背負うことになる可能性があるのです。

子どもが大学を卒業するまで、養育費を支払うことになる

あなたと配偶者の間にお子さまがいる場合、子どもが大学を卒業する年齢まで養育費を毎月支払い続ける可能性があります。
養育費の金額は子ども一人につき、月4万円〜6万円程度のことが多いです。

【例】10歳の子どもが1人いて、毎月5万円を22才まで12年間支払う場合
「5万円×12ヶ月×12年=720万円」

養育費と慰謝料は別ですので、離婚時に慰謝料300万円を支払っていた場合は、離婚によって1000万円程度の経済的負担を背負うことになります。

このように、離婚して不倫相手と再婚すると、その後何年にも渡って、経済的な負担を抱える可能性がありますので、それを覚悟した上で選択をしましょう。
慰謝料請求されて払えず困っている方は、対処法や減額交渉に役立つ知識も解説しているこちらの記事もご確認ください。

まとめ

不倫がバレた時の対応やあなたに降りかかるリスクについてにご説明しました。

不倫がバレて「離婚したくない」と思っているなら、すぐに謝罪して不倫相手と別れ、その後時間をかけて少しずつ信頼を回復していくしかありません。
慰謝料は、不倫相手が既婚者だと不倫相手の配偶者からも請求される可能性があります。

また、配偶者から離婚を突き付けられたり、あなたが不倫相手との再婚を選ぶと、配偶者との離婚の代償として慰謝料や養育費などで多額の経済的な負担が発生することを覚悟するしかありません。
不倫が事実である以上、慰謝料の支払いを逃れることは難しいです。
ただし、相手に請求された金額から減額することは可能です。

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